調査結果によると、企業や商品サービスに共感をして「書き込む」・「写真や動画を投稿する」「SNSを通じて人に勧める」などの積極的な情報発信をした経験のある人は、インターネット利用者の1割に満たないのに対して、3割近くのインターネット利用者がmixiの「イイネ！」ボタンやFacebookの「いいね！」ボタンを利用した経験があり、これらソーシャルボタンによって情報発信の裾野が広がり、企業の販促活動へ結び付いていることがわかった。

次に、S/M 上の口コミが商品購入やサービス利用へ与える影響度について調査した結果、インターネット利用者の42％が口コミによって何らか購買に影響を受けていることが明らかになった。

また、購買やブランドイメージに影響を与えたS/M上の経験について日常的にSNSを利用している人に調査した結果、約4割以上のSNS利用者が「友人・知人が企業やブランド・商品を褒める書き込みを読んだ」経験があり、「その書き込みを読んで自身も共感」が約35%、「書き込みを読んで商品購入」も約26%の割合でいた。

その一方、「友人・知人が企業やブランド・商品を批判する書き込みを読んだ経験がある」と回答した割合が約35%、さらに読んだ後にそのブランドや商品に対するイメージの悪化や、購入や利用の中止した経験がある人が約2割いた。

以上より、SNSで接触する友人・知人のポジティブな発言が、ネガティブな発言よりもブランドイメージや購買行動に影響を及ぼしていることがわかった。

同調査は、15～59歳の男女約1,000人を対象に、2011年6月と9月にインターネット調査を実施したもの。

調査結果によると、集計対象とした動画配信サイト全体の最近13ヶ月の月間推定訪問者数は、2010年9月以降2,500万～2,900万人の幅で推移し、2011年 8月度には3,000万人に到達した。

2011年9月度の推定訪問者数は2,922万人であり、前年同期比115%と拡大。また、9月度の動画配信サイト訪問者一人当たりの月間平均滞在時間は、2時間4分（前年同期比113%）で、ユーザー数と消費時間量がともに増加傾向にあることが鮮明となった。

次に、2011年9月度の属性別でのアクティブリーチと月間平均滞在時間をみてみると、男女とも13-19歳のティーン層、職業別ではその年齢に合致する中学生・高校生で特に活発な傾向を示し、男性20-34歳、大学生の平均滞在時間の長さも顕著であった。

また、9月度における動画配信サイトの時間帯別での訪問状況をWeb全体の傾向と比較してみてみると、特に21-23時台で活発な反面、朝の時間帯は活発ではないことがわかった。

さらに、平日(月～金)と土日とで相対比較すると、平日では20-23時台、土日ではお昼を中心とした時間帯で活発であった。

同調査は、62の集計対象動画配信を対象に、2010年9月から2011年9月までの13ヶ月間のアクセス動向をまとめたもの。

調査結果によると、活用しているソーシャルメディア上位3位は、「YouTube（54.6％）」「ブログ（53.6％）」「Twitter（42.9％）」となった。

Twitter公式アカウントと併用しているソーシャルメディアのうち、増加したのは「Facebook」のみで第2回調査から10ポイント以上伸ばし 41.5％であった。

Twitter公式アカウントおよび併用しているソーシャルメディアの活用期間は、1年以上運用しているケースが多く、特に従業員規模1000人以上の企業において高かった。

また、ソーシャルメディア運用上の課題については、「営業上の効果が見えない」「人材が不足している」が中心で、数字での定量的な効果が見えづらいことが、依然として大きな課題であった。

さらに、「投稿のネタがない」が全てのメディアで増加傾向となり、発信する情報やコンテンツ制作のノウハウ提供のニーズが高まっていることがわかった。

同調査は、2011年6月23日から6月29日までの期間、ソーシャルメディアの企業公式アカウントを保有し、通常業務で運用する立場にある企業担当者590名を対象に非公開型インターネットリサーチを実施したもの。

調査結果によると、Webブランド指数ランキングの第1位は128.8ポイントを獲得した「Yahoo!JAPAN」、第2位は111.6ポイントの「楽天市場」であった。

ネット専業のサイトが上位を占める中、第8位には75.8ポイントを獲得した日本郵便の「ゆうびんホームページ」が、また第10位には「ヤマト運輸」がトップ10入りした。

配達物の集荷・配達状況の確認ができるこれら宅配サービスのサイトは、その利便性が高く評価され「サイト・ロイヤルティ」で高いスコアを出している。

第11位に入った「サントリー」は、コンバージョン指数が非常に高く、マーケティング力を発揮しているサイトの1つである。「サントリー」を含め、ネット専業以外では、食品・飲料系メーカーが上位に多くランクインしており、ユーザーに愛着を得るサイト作りに業界内でしのぎを削っている様子がわかる。

食品・飲料メーカーのうち、第33位に入った「カルビー」は、トップページの下部に各ブランドサイトやキャンペーンコンテンツの入り口アイコンを並べ、各コンテンツへの関心を誘う作りに改良した。

このサイトリニューアルがユーザーにも高く評価され、「サイト・ユーザビリティ」で71.9ポイントを獲得。500サイト中第8位となった。また、「態度変容」でも高スコアをマークした。サイトのリニューアルが、企業イメージの向上に貢献した好例といえる。

同調査は、2011年4月4日から4月25日までの期間、有効回答数35,676サンプルを対象に、1人の回答者が任意の6サイトを評価する方式にて実施したもの。

調査結果によると、エヌ・ティ・ティ・ドコモ（8.45）、カプコン（8.45）、ソフトバンク（8.45）の3社が同点で総合1位を獲得した。

エヌ・ティ・ティ・ドコモのIRサイトに関しては、アニュアルレポートや決算説明会資料など、多彩なIR資料を掲載し、事業データや月次契約数を開示。オンライン（HTML）版ドコモ通信や充実した個人投資家向け情報などのわかりやすいコンテンツづくり、そして、IR資料室をはじめとした資料の探しやすさに配慮されたサイトづくりが高評価された。

以下、4位東芝（8.30）、5位富士フイルムホールディングス（8.23）と続いた。

また、東京急行電鉄（+2.91）、住友化学（+1.82）、住友金属工業（+1.75）が前回調査からスコアを大きく伸ばした。

同調査は、2010年11月1日から2011年3月25日までの期間、2011年3月時点の国内証券取引所上場企業3,614社を対象に、同社アナリストが実際にウェブサイトを使用しながら調査（最終ノミネート606社）を行ったもの。

部門は「従業員250人以上」と「従業員50人から249人」の2部門あり、従業員250人以上はグーグル、従業員50人から249人はコールド・ストーン・クリーマリー・ジャパンがそれぞれ第1位となった。

両部門の2～10位は以下のとおり。

＜従業員250人以上＞
2位　ワークスアプリケーションズ
3位　マイクロソフト
4位　アサヒビール
5位　Plan・Do・See
6位　サイバーエージェント
7位　モルガン・スタンレー
8位　三幸グループ
9位　日本イーライリリー
10位　 アメリカン・エキスプレス・インターナショナル

＜従業員50～249人＞
2位　日本ナショナルインスツルメンツ
3位　ライフネット生命保険
4位　スイート・ピア
5位　ガイアックス
6位～10位　イーストン、ジョンソン、ネットアップ、ロックオン、MS&Consulting（50音順）

Great Place to Work Institute は、世界40カ国以上で、「働きがいのある会社（Great Place to Work」を世界共通の基準で調査分析し、各国の有力メディアで働きがいのある会社のランキングとして発表している。米国では、この「働きがいのある会社」リストに名を連ねることが、「一流企業の証」と受け止められている。

これによると、高品質イメージでは日本製品が韓国製品を圧倒していることがわかった。17都市（※ソウル除く）平均で「日本製品」60.6％、「韓国製品」20.5％と、約40ポイントの大きな差がついていた。

都市別にみても、全ての都市で日本製品が韓国製品を上回っており、中でも台北、サンパウロの2都市では70ポイント以上、クアラルンプール、モスクワ、デリー、香港の4都市では50ポイント以上も上回る結果となった。

また、「カッコイイ／センスがいい」イメージでも日本製品が韓国製品を上回った。17都市平均で「日本製品」42.2%・「韓国製品」32.1%と、約10ポイントの差があった。

都市別に見ると、「日本製品」が「韓国製品」よりも20ポイント以上高い都市が3都市（香港、サ ンパウロ、ホーチミンシティ）あり、中でもサンパウロでは約50ポイントもの大差で日本製品が高い評価を獲得している。一方、中国3都市（上海、広州、北京）では、日本製品と韓国製品の評価が拮抗していた。

同調査は、2010年5月から8月までの期間、世界18都市の15～54歳男女11,512名を対象に、訪問面接もしくは会場での個人面接により実施したもの。

※18都市＝北京・上海・広州・香港・台北・ソウル・シンガポール・バンコク・ジャカルタ・クアラルンプール・メトロマニラ・ホーチミンシティ・デリー・ムンバイ・サンパウロ・ニューヨーク・フランクフルト・モスクワ

これによると、第1位は3年連続でトヨタであった。しかし、2010年初めのリコール問題が世界中の紙面を賑わせ、消費者のトヨタブラン ドへの信頼が揺らいだ結果、レクサス（-19％  8 位）とともにブランド価値は大きく減少した。

この減少額 は非常に大きく、この2ブランドを除く合計額は2%増加しているにもかかわらず、昨年に比べトップ30全体のブランド価値の合計額は、3％減少する結果となった。

また、目立ったところでは、中国市場で躍進を続ける資生堂（+3％  10 位）が自動車・電機関連ブランド以外で初めてのトッ プ10入りした。

さらに前年比で最もブランド価値を高めたブランドはアシックス（+12％  22 位）であった。好調のランニングシューズに加え、ブラ ンドの考え方をうまく表現し、欧州のアパレル商品のプロモーションを強化した結果、大きくブランド価値を高めた。

調査結果によると、プレゼンをする頻度については、月1～5回という回答が8割（81.3％）、6～10回が1割（11.5％）という結果であった。中には、31回以上という人もいて、一日に何度もプレゼンをする機会がある強者もいた。

また、プレゼン準備期間については、3日以下が6割（57.8％）、1日以下という人も1割以上（13.8％）いて、比較的タイトなスケジュールで準備をしている人が多いことがわかった。

さらに、プレゼンを聞いてみたい同業者を聞いてみると、１位糸井重里（株式会社東京糸井重里事務所代表取締役）、2位佐藤尚之（株式会社電通）、3位佐々木かをり（株式会社イー・ウーマン代表取締役社長）、4位岸勇希（株式会社電通）、5位徳力基彦（アジャイルメディア・ネットワーク株式会社代表取締役社長）という結果となった。（敬称略）

同調査は、2011年1月14日から1月１7日までの期間、一都三県で広告・IT系業で働く男女400名を対象に、インターネット調査で実施したもの。

調査結果によると、「ソーシャルメディア」「スマートフォン」を活用したいと回答した企業がそれぞれ62.8％、55.7％と約6割を占め、2011年はより一層、これらに注力したコミュニケーション戦略の導入が進んでいく傾向にあることが明らかになった。

また個別のツールとしては、「フェースブック」（22.1％）が「ツイッター（18.5％）を上回る結果となった。

同社では、ソーシャルメディアへの関心は引き続き高く、マーケティング活動において本格導入が進むと分析している。

さらに、ツイッターなど特定のメディアを導入したいというより、統合的なマーケティングの中でソーシャルメディアをどう位置づけ、マスメディアと使い分けていくかを考えたい、という意向が多いのではと分析している。

同調査は、2010年12月1から12月25日までの期間、約200社（有効回答数113社）のWEBプロモーション・企業サイトを手掛けた担当者を対象に、メール/FAXで調査したもの。