部門は「従業員250人以上」と「従業員50人から249人」の2部門あり、従業員250人以上はグーグル、従業員50人から249人はコールド・ストーン・クリーマリー・ジャパンがそれぞれ第1位となった。

両部門の2～10位は以下のとおり。

＜従業員250人以上＞
2位　ワークスアプリケーションズ
3位　マイクロソフト
4位　アサヒビール
5位　Plan・Do・See
6位　サイバーエージェント
7位　モルガン・スタンレー
8位　三幸グループ
9位　日本イーライリリー
10位　 アメリカン・エキスプレス・インターナショナル

＜従業員50～249人＞
2位　日本ナショナルインスツルメンツ
3位　ライフネット生命保険
4位　スイート・ピア
5位　ガイアックス
6位～10位　イーストン、ジョンソン、ネットアップ、ロックオン、MS&Consulting（50音順）

Great Place to Work Institute は、世界40カ国以上で、「働きがいのある会社（Great Place to Work」を世界共通の基準で調査分析し、各国の有力メディアで働きがいのある会社のランキングとして発表している。米国では、この「働きがいのある会社」リストに名を連ねることが、「一流企業の証」と受け止められている。

調査結果によると、2010年度の「働いてみたい会社」のランキングでは、パナソニックが2年連続首位に選ばれた。

以下2位ホンダ、 ３位東芝、4位トヨタ自動車・日立製作所と、上位には電機、自動車、機械の業界を代表する企業が並ぶ結果となった。

また、「転職する理由・きっかけ」に関しては、全体では「将来性に不安」が65％、「給与や待遇への不満」が44％など、ネガテ ィブな理由が上位に入った。

さらに、転職に際してどのくらいの年収アップを希望するかを尋ねたところ、「特に年収アップは望まない」（28%）が最も多く、次いで「50 万～100 万円の増額」が16％で、厳しい転職環境の現状を反映してか、年収面では高望みしない傾向となった。

同調査は、2010年12月6日から12月17日までの期間、日経キャリアＮＥＴ会員の中から電機・機械・自動車などのエンジニア（有効回答数149）を対象に、ウェブアンケートフォームで実施したもの。

調査結果によると、仕事関係者へ年賀状を送るかについては、全体の30.1％が「送る」、69.9％が「送らない」と回答した。

送る場合の年賀状の枚数は、平均38.4枚で、職種別に見ると、「送る」と回答した人の割合が最も高いのは営業職で44.0％、逆に最も送る人の割合が少ないのは技術職で、19.8％と2割以下となった。

また、仕事関係者から受け取る年始の挨拶について、「はがき」「メール」「電話」「訪問」の4つの中で、最も好感度が高いツールはどれかを尋ねたところ、「はがき」が60.3％で、次いで「訪問」（22.6％）、「メール」（12.1％）、「電話」（5.0％）と続いた。

職種別に見ると、教員、医療系職種の人は「はがき」の好感度がどちらも7割以上と高く、技術職、販売職は「訪問」の好感度が約3割と高いことがわかった。

同調査は、2010年11月9日から年11月10日までの期間、関東、関西、東海エリア在住、25～39歳の正社員にて就業中の男女800人を対象に、インターネットリサーチで実施したもの。

調査結果によると、所属する会社の業績が「わからない/知らない」との回答が、全体の34%と多く、特にやる気度が低い回答者ほど、業績への関心が低い傾向があった。

また、やる気のあがる時間帯では、「午前中」(20%)が最も高く、次いで「夕方」(15%)となった。曜日では「金曜日」が36%で最も高く、他の曜日は10%以下となった。またやる気度の点数が低い人ほど、やる気があがる時間帯も曜日も「特にない」との回答が多くなる傾向が見られた。

さらに、会社で実施している社内プログラムでのやる気につながるものとしては、「有給休暇以外の休日制度」(22%)がトップとなった。次いで「研修やセミナーなどのプログラム」（17%）、「職場旅行や運動会などの社内イベント」（11%）などがあがった。一方、やる気に効果がないプログラムは、「社長やトップからのメッセージ発信の場」(18%)がトップとなった。

同調査は、2010年6月10日から6月11日の期間、従業員100名以上に勤める経営者・役員を除く会社員で、携帯アプリを1つ以上使用してい る20歳から34歳男女518人に対して実施した。

同調査結果によると、入社１～３年目の部下をもつ男女（以降、上司と表記）に、若手社員に対して「今後成長してほしいと思う項目」を３つまで選んでもらったところ、「困難を克服する力」を選択する人が40.5％と最多となった。

一方、入社１～３年目の男女（以降、若手社員と表記）が「今後成長したい項目」として 選んだのは、「新しいアイデアや工夫を生み出す力」が42.7％と最多であった。

上司と若手社員で差が出たのは、「何によって成長したか」の項目で、「むずかしい仕事に挑戦することで（成長した）」という答えは、上司が、67.4％と3番目に多くの人が「あてはまる」「ややあてはまる」と回答したが、若手社員の自己評価では、56.3％にとどまった。

逆に若手社員は、「同期入社の仲間とのやりとりやふれあいによって（成長する）」を52.1％ が「あてはまる」「ややあてはまる」と答えたのに対し、上司からの評価では36.3％であった。

上司は「若手社員は挑戦や目標によって成長する」と考える傾向があり、若手社員は「同期入社の仲間によって成長する」と考える、両者のギャップが浮き彫りとなった。

尚同調査は、全国の入社１～3年目（22～25歳）の男女309人と、入社１～３年目の部下を持つ男女（入社4年目以上）309人に対し、2010年1月15日から2010年1月17日の期間、インターネット調査により実施された。

調査結果によると、全職種の平均年収は前年比5万円減少し、456万円。2年連続で前年を下回った。

2008年秋のリーマンショックに端を発した不況の影響を反映したものと考えられ、昨年との比較が可能な58職種のうち、37職種で平均年収が減少。

特に製造業のエンジニア系職種（電気・電子・機械・化学）の下落が顕著で、12職種中、9職種で前年平均を下回り、製造業の厳しい状況を表す結果となった。

また、総合ランキングは、3年連続で「投資銀行業務」が880万円で第1位。次いで、第2位「運用会社（ファンドマネジャー・アナリスト・ディーラー）」（847万円）、第3位「法人営業（メガバンク・地方銀行・証券）」（716万円）と続き、上位3職種を金融系が占める結果となった。

特に 35歳以上で1,000万円を超える高い給与水準となっていることに加え、金融危機下での人員整理に伴い、年収の高い外資系出身者が転職市場に出てきているケースが見受けられ、金融系職種の平均年収を押し上げた。

一方、8位の「MR」は、不況下でも新薬開発を背景に積極的な採用を続けていることで、堅調な年収水準を維持。また、今回より集計職種として新たに加えた「福祉・介護」は370万円で、59職種中58位と、全体の中でも低い給与水準であることが明らかになった。

本調査は、「DODA転職支援サービス」に、2008年9 月から2009年8月までに登録した転職希望者のうち、25～39歳に該当する約9万人の給与データ59職種を集計したもの。