調査結果によると、所属する会社の業績が「わからない/知らない」との回答が、全体の34%と多く、特にやる気度が低い回答者ほど、業績への関心が低い傾向があった。

また、やる気のあがる時間帯では、「午前中」(20%)が最も高く、次いで「夕方」(15%)となった。曜日では「金曜日」が36%で最も高く、他の曜日は10%以下となった。またやる気度の点数が低い人ほど、やる気があがる時間帯も曜日も「特にない」との回答が多くなる傾向が見られた。

さらに、会社で実施している社内プログラムでのやる気につながるものとしては、「有給休暇以外の休日制度」(22%)がトップとなった。次いで「研修やセミナーなどのプログラム」（17%）、「職場旅行や運動会などの社内イベント」（11%）などがあがった。一方、やる気に効果がないプログラムは、「社長やトップからのメッセージ発信の場」(18%)がトップとなった。

同調査は、2010年6月10日から6月11日の期間、従業員100名以上に勤める経営者・役員を除く会社員で、携帯アプリを1つ以上使用してい る20歳から34歳男女518人に対して実施した。

調査結果によると、ターゲット（該当製品・サービスの購入関与者）に占めるニーズ充足者の割合はオムロン（FA・制御機器等）が昨年に続き最も多く、65%であった。

次いでキーエンス（FA・制御機器等）54%、三菱電機（FA・制御機器等）52%と、FA・制御機器のWebサイトが上位を占めた。その他の分野では、建材・住設機器メーカなどが上位に並んだ。

上位20位までのサイトは下記の通り。表示は、順位/企業名（サイト名）/製品・サービス名/ニーズ充足度（％）の順となっている。

1/オムロン（Industrial Automation）/FA（制御機器等）/ 65.2
2/キーエンス/FA（制御機器等）/53.8
3/三菱電機(MELFANSweb)/FA（制御機器等）/52.4
4/TOTO（建築専門家向けサイトCOM-ET）/建材・住設機器/47.4
5/INAX（ ビジネスユーザー向け）/建材・住設機器/42.0
6/ パナソニック電工(住宅設備と建材･ビジネスサイト）/建材・住設機器/41.4
7/富士電機機器制御/FA（制御機器等）/40.4
8/パナソニック電工(住宅・建築設備　専門家向けサイト）/建材・住設機器/39.8
9/コマツ/建設機械/38.8
10/オムロン（電子部品情報サイト）/電子部品・材料/38.4
11/パナソニック電工(照明・電気設備Ebox）/建材・住設機器/38.2
11/パナソニック電工(制御機器）/FA（制御機器等）/38.2
13/キヤノン（オフィス機器）/オフィス機器/35.6
14/アステラスメディカルネット/医療用医薬品/33.8
15/トステム(建築・設計関係の方へ）/建材・住設機器/33.6
16/オリエンタルモーター/FA（制御機器等）/33.0
17/IDEC/FA（制御機器等）/32.8 18/SUNX/FA（制御機器等）/32.0
18/武田薬品工業（医療関係者向け）/医療用医薬品/32.0
18/ノバルティスファーマ（医療関係者向け）/医療用医薬品/32.0

＊ニーズ充足者(%)はターゲットに占めるアクセス者でかつニーズ充足者の割合

同調査は、2010年4月16日から4月27日までの期間、有効回答数10,000人（調査依頼数1,129,017人）を対象に、業種数14、サイト数240についてインターネット調査を行ったもの。

調査結果によると、牛丼は400円を超えると購入可能者が約9割から7割に2割減少することがわかった。

牛丼店で月に1回以上牛丼を食べている人を対象に、牛丼並み盛1杯の価格観を確認したところ、購入可能と回答した人が最も多い最適価格帯は250円から302円で、95％以上がこの価格帯で購入可能と答えた。

また、400円と500円に2つの大きな「壁」が存在し、購入可能者は400円を超 えると約9割から約7割に、500円を超えると約6割から約4割に減少した。

同調査ではその他にも、900円のジーンズは男性よりも女性のほうが「安くてお買い得」と受容、男性の8割が60円を切る缶コーヒーでも品質に不安なく購入可能、男性の4割は200円を切るシャンプーでも品質に不安 なく購入可能等の調査結果が得られた。

調査は、首都圏1都3県（東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県)在住の20～60代男女1,000サンプルを対象に、2010年5月10日から5月11日の期間、インターネットウェブ定量調査により実施された。

調査結果によると、アンケート回答者10,000名におけるTwitterの認知率は9割以上に達し、ほとんどの人がTwitterを知っている（聞いたことがある）ということがわかった。

一方でTwitterの登録率は全体の8.8％と1割に満たなかったほか、Twitterを「知っているが使ったことはない」人の中での今後の利用意向も2割程度と低めであった。

さらに、Twitterを閲覧したことがある、あるいはTwitterでツイートしたこと（つぶやいたこと）がある576名において、Twitterを利用し始めた時期を聞いたところ、2009年10月以降が7割近くと最も多いことがわかった。

また、ツイート内容としては、「今している行動について」「考え方や意見について」「趣味について」が上位に挙げられ、「インターネットを閲覧しているとき」「ヒマなとき」「手持ち無沙汰なとき」にTwitterを利用することが多いようであった。

Twitterは「情報を得る」「ひまつぶしをする」「他人とゆるいつながりをもつ」ことに役立つと考えられているほか、Twitterの利用で増えたのは「最新・重要な情報の取得機会」、一方減ったのは「睡眠」という結果になった。

同調査は、2010年4月2日から4月5日の期間、「ネットマイル」登録会員の中から回答者10,000名に対し、インターネット調査を実施したもの。

調査した291社中、顧客満足度で最も高い評価を得た企業は、第1位「東京ディズニー リゾート」（レジャーイベント業界1位）、第2位「ＥＣカレント」（通信販売業界1位）、 第3位「あきんどスシロー」（飲食業界1位）であった。

また、顧客満足度の上位50社には、「通信販売業界」が11社を占め、近年の同業界の成長を象徴する結果となった。

尚、同調査は経済産業省と連携し、2009年6月から2010年2月の期間3回に渡り、延べ105,127人に対し、インターネット・モニターを用いた調査を行ったものである。

■顧客満足度上位企業50社　※カッコ内数値は顧客満足指数

1、東京ディズニーリゾート （82.3） レジャーイベント業界１位
2、 ECカレント （81.1） 通信販売業界１位（ネット通販）
3、あきんどスシロー （78.8） 飲食業界１位（寿司チェーン）
4、住信ＳＢＩネット銀行 （78.6） 銀行業界１位
5、シンガポール航空 （78.5） 国際航空業界１位
6、ジャパネットたかた （77.7） 通信販売業界２位（テレビショッピングﾞ）
7、アマゾン （77.6） 通信販売業界３位（ネット通販）
8、ヤマト運輸 （77.1） 宅配業界１位
9、楽天トラベル （76.9） 旅行業界１位（ネットサイト）
10、 じゃらん （76.8） 旅行業界２位（ネットサイト）
11、一休 （76.7） 旅行業界３位（ネットサイト）
12、DHC （76.6） 通信販売業界４位（ネット通販）
13、スーパーホテル （76.5） ビジネスホテル業界１位
13、くら寿司 （76.5） 飲食業界２位（寿司チェーン）
15、千趣会 （75.9） 通信販売業界５位（カタログ通販）
16、サイゼリヤ （75.8） 飲食業界３位（ファミリーレストラン）
17、帝国ホテル （75.3） シティホテル業界１位
18、全労済（損害保険） （75.2） 損害保険業界１位（共済）
19、高速バス （75.1） 国内交通（長距離）業界１位
20、阪急電鉄 （74.9） 近郊鉄道業界１位
20、餃子の王将 （74.9） 飲食業界４位
20、かっぱ寿司 （74.9） 飲食業界４位
23、スターフライヤー （74.7） 国内交通（長距離）業界２位
24、そよ風 （74.6） 介護サービス業界１位（在宅介護）
24、ANA （74.6） 国内交通（長距離）業界３位
26、ツクイ （74.5） 介護サービス業界２位（在宅介護）
27、楽天カード （74.4） クレジットカード業界１位
28、スターウッドホテル（ｼｪﾗﾄﾝ等） （74.3） シティホテル業界２位
28、カワチ薬品 （74.3） ドラッグストア業界１位
30、びっくりドンキー （74.2） 飲食業界６位（ファミリーレストラン）
31、ホテルオークラ （74.1） シティホテル業界３位
31、セシール （74.1） 通信販売業界６位（カタログ通販）
31、ＨＩＳ（ネット） （74.1） 旅行業界４位（ネットサイト）
34、すき家 （74.0） 飲食業界７位（丼・ファーストフード）
35、アフラック （73.7） 生命保険業界１位
35、ニッセン（カタログ） （73.7） 通信販売業界７位（カタログ通販）
37、やずや （73.6） 通信販売業界８位（ネット通販）
38、イオンカード （73.4） クレジットカード業界２位
38、近畿日本ツーリスト （73.4） 旅行業界５位（店舗型）
38、ベルメゾン （73.4） 通信販売業界９位（ネット通販）
38、ソニー銀行 （73.4） 銀行業界２位
42、ロイヤルパークホテル （73.3） シティホテル業界４位
42、楽天市場 （73.3） 通信販売業界10位（ネット通販）
44、モスバーガー （73.2） 飲食業界８位（ファーストフード）
45、全労済（生命保険） （73.1） 生命保険業界２位
46、京王電鉄 （73.0） 近郊鉄道業界２位
46、日本旅行 （73.0） 旅行業界６位（店舗型）
48、ホテル　ルートイン （72.9） ビジネスホテル業界２位
48、ハイアットホテル （72.9） シティホテル業界５位
50、ヨドバシ・ドットコム （72.6） 通信販売業界11位（ネット通販）
50、ソニー損害保険 （72.6） 損害保険業界２位
50、ホテルニューオータニ （72.6） シティホテル業界６位
50、ソニー生命保険 （72.6） 生命保険業界３位

調査結果として、エキナカ・駅ビル等の駅施設での買物は5割以上が衝動的な来店から生じたものであるという特異的なデータを得た。他の流通とは異なる「駅」特有のマーケットの存在が確認された。

■駅消費の特徴

エキナカ（駅の改札内）の買物のうち、「そのお店を見たときに衝動的に」来店を決めた買物が全体のおよそ5割を占め、「前にいた場所を出た後の移動中」に決めた2割を加えると、エキナカの買物の7割以上は移動中に決めた衝動的な来店によるものであった。

また、改札外の駅施設（駅ビルなど）の衝動来店率も5割に達し、買物全体の4割と比べ、駅関連商業施設における買物の大部分は移動中に決めた衝動的な来店行動から生まれているエキナカ（駅の改札内）の買物の7割、駅ビル等の買物の5割は移動中に決めた衝動的な来店によるものであった。

■駅の消費心理

駅及び駅周辺で買物をするときの気分を尋ねたところ、女性で最も高かったのは「気分転換をしたくて」で、 約7割が該当した。男性で最高は女性でも2番目に高かった「何か面白いことがあるかもしれないと思って」で、約半数が該当した。男女共に明確な目的を持たずに駅で買物を楽しむ人がかなり存在していることがわかった。

■駅消費の規模

全買物件数のうち、エキナカ（駅の改札内）における買物が2.5%、改札外の駅施設、駅ビル内の買物が7.4%。合わせて約1割が駅に関連する商業施設の買物が占めた。さらに駅から徒歩5分圏内までの買物まで含めると44.0％となり、首都圏生活者の買物の4割以上は駅周 りで行われていることがわかった。

尚、同調査は、2009年7月1日から7日までの期間、東京駅30キロ圏の市区町村在住の高校生を除く18から49歳男女個人2,750サンプルに、ＷＥＢ日記式調査で実施したもの。

調査結果によると、Twitterという言葉を知っている人（利用者を含む）は70.2%にのぼったが、現在利用している人は8.2%にとどまっていた。言葉自体は広く知れ渡っているが、まだ実際に利用している人は一部に限られていることがわかった。

次に、利用率を年代別に見ると、10代が14.9%で一番高く、20代は12.4%で、30代以降は8%以下と低くなっていることがわかった。職業別に見ても、学生の利用率が16.6%と高いことから、Twitterは大学生を中心とした若年層の利用が多いと考えられる。

また、利用者にTwitterのメリットを聞いたところ、全体としては「リアルタイムに情報発信ができる（52.5%）」、「ブログより更新が簡単 （52.2%）」という情報発信に関するものが5割を超えていた。「新しいメディアなので面白そう（26.8%）」、「有名人の情報にアクセスできる（21.9%）」という意見も多くなっていた。

同調査は、2010年1月18日から20日の期間、調査対象15歳～64歳（都道府県・性・年代の構成を国勢調査準拠で割付） に対し、インターネット調査（調査パネル：iMiネット）を実施したもの。回答数は5,451件。

これによると、昨年2009年（1～12 月）の日本の総広告費は5兆9,222億円、前年比88.5％であった。

総広告費は、2004年に日本経済の景気回復基調とデジタル家電やインターネッ トの普及を背景に4年ぶりに増加し、2005年（前年比102.9％）、2006年（前年比101.7％）、 2007年（前年比101.1％）と増加を続けてきたが、2008年にアメリカの金融危機に端を発 した世界同時不況を背景に減少に転じ、2009年は、2008年（前年比95.3％）に続き前年実績を下回った。

媒体別にみると、「新聞広告費」（前年比81.4％）が大きく減少し、「テレビ広告費」（同89.8％）も減少して、「マスコミ四媒体広告費」（同85.7％）は5年連続して前年を下回っ た。

マスコミ広告以外では、「屋外」や「交通」をはじめ内訳のすべてが減少した「プロモ ーションメディア広告費」（同88.2％）が2年連続で減少した。ＢＳデジタル放送などの増加で「衛星メディア関連広告費」（同104.9％）が引き続き伸びたが、伸び率は１ケタに とどまった。「インターネット広告費」（同101.2％）は検索連動広告やモバイル広告では伸びたが、ディスプレイ広告が前年を下回り、全体では微増となった。

また、業種別（マスコミ四媒体）では、「金融・保険」（通販系生命保険、消費者金融などの広告が大幅に減少）、「自動車・関連品」（国産乗用車、軽自動車などが減少)、「情報・通信」（携帯電話、パソコンなどが減少）、「不動産・住宅設備」（住宅メーカーの企業広告、分譲マン ションが減少）など、21業種中20業種が前年を下回った。増加は「官公庁・団体」（衆院 選関連の出稿が寄与）１業種のみであった。

調査結果によると、花粉症が「仕事」や「婚活」に影響を及ぼすと、8割以上が回答した。

一番多かった仕事に影響する症状は、「鼻水・鼻づまり」 （34.2%） で、それにより「仕事の最中に何度も鼻をかむため、時間のロスになったり、集中力がかなり途切れたりしてしまう（男性/27歳）」など、仕事全般、特に取引先との折衝や接客などに影響が出るという結果が得られた。

また、集中力については、多くが仕事に影響する理由として挙げており、「集中力がなくなり、3秒に1回出るくしゃみに仕事を続けるのが難しくなり早退した（女性/ 36歳）」や、「何事にも集中できない。精神的に情緒不安定になる（男性/ 35歳）」など、業務に影響を及ぼすケースも見られた。

一方婚活では、女性は肌荒れや化粧崩れが影響を及ぼすと答えた人が多い一方、男性でも「コンタクトができない（31歳）」、「異性に鼻水などみっともない姿を見られたくない為積極的になれない（26歳）」など、外見のイメージダウンを懸念して、積極性を失っている人が目立った。

他には、花粉症による精神的な負担を金額で表してもらったところ、「10万円以上（20万円以上と回答した人含む）の精神的負担」と回答した人が全体の14.4%も おり、その中でも30代男性が3分の1を占め、より花粉症による負担が大きいと感じているのが分かった。

尚、同調査は、2010年1月に全国の20～39歳の、春に花粉症になった経験のある会社員・公務員・自由業の男女620人を対象にインターネットで実施した。

※画像は、コンタック総研のスクリーンショット

同調査結果によると、入社１～３年目の部下をもつ男女（以降、上司と表記）に、若手社員に対して「今後成長してほしいと思う項目」を３つまで選んでもらったところ、「困難を克服する力」を選択する人が40.5％と最多となった。

一方、入社１～３年目の男女（以降、若手社員と表記）が「今後成長したい項目」として 選んだのは、「新しいアイデアや工夫を生み出す力」が42.7％と最多であった。

上司と若手社員で差が出たのは、「何によって成長したか」の項目で、「むずかしい仕事に挑戦することで（成長した）」という答えは、上司が、67.4％と3番目に多くの人が「あてはまる」「ややあてはまる」と回答したが、若手社員の自己評価では、56.3％にとどまった。

逆に若手社員は、「同期入社の仲間とのやりとりやふれあいによって（成長する）」を52.1％ が「あてはまる」「ややあてはまる」と答えたのに対し、上司からの評価では36.3％であった。

上司は「若手社員は挑戦や目標によって成長する」と考える傾向があり、若手社員は「同期入社の仲間によって成長する」と考える、両者のギャップが浮き彫りとなった。

尚同調査は、全国の入社１～3年目（22～25歳）の男女309人と、入社１～３年目の部下を持つ男女（入社4年目以上）309人に対し、2010年1月15日から2010年1月17日の期間、インターネット調査により実施された。