株式会社電通は、わが国の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2009年（平成21年）日本の広告費」を発表した。

これによると、昨年2009年（1～12 月）の日本の総広告費は5兆9,222億円、前年比88.5％であった。

総広告費は、2004年に日本経済の景気回復基調とデジタル家電やインターネッ トの普及を背景に4年ぶりに増加し、2005年（前年比102.9％）、2006年（前年比101.7％）、 2007年（前年比101.1％）と増加を続けてきたが、2008年にアメリカの金融危機に端を発 した世界同時不況を背景に減少に転じ、2009年は、2008年（前年比95.3％）に続き前年実績を下回った。

媒体別にみると、「新聞広告費」（前年比81.4％）が大きく減少し、「テレビ広告費」（同89.8％）も減少して、「マスコミ四媒体広告費」（同85.7％）は5年連続して前年を下回っ た。

マスコミ広告以外では、「屋外」や「交通」をはじめ内訳のすべてが減少した「プロモ ーションメディア広告費」（同88.2％）が2年連続で減少した。ＢＳデジタル放送などの増加で「衛星メディア関連広告費」（同104.9％）が引き続き伸びたが、伸び率は１ケタに とどまった。「インターネット広告費」（同101.2％）は検索連動広告やモバイル広告では伸びたが、ディスプレイ広告が前年を下回り、全体では微増となった。

また、業種別（マスコミ四媒体）では、「金融・保険」（通販系生命保険、消費者金融などの広告が大幅に減少）、「自動車・関連品」（国産乗用車、軽自動車などが減少)、「情報・通信」（携帯電話、パソコンなどが減少）、「不動産・住宅設備」（住宅メーカーの企業広告、分譲マン ションが減少）など、21業種中20業種が前年を下回った。増加は「官公庁・団体」（衆院 選関連の出稿が寄与）１業種のみであった。